ふるさと納税の上限額は、年収だけでなく控除条件で変わります。
ふるさと納税の上限額を計算するときは、年収、家族構成、住民税所得割額、所得税率、住宅ローン控除やiDeCoなどをまとめて見る必要があります。
5問で上限額を計算するふるさと納税 上限額計算の結論
年収別の早見表は目安です。実際には、配偶者控除・扶養控除・住宅ローン控除・iDeCo・医療費控除などで上限額が上下します。
上限額を超えた分は控除されず、自己負担が増えます。迷う場合は、計算結果の80%程度を安全な寄付額として考えると失敗しにくくなります。
控除上限額の基本式
ふるさと納税の控除上限額は、住民税の所得割額と所得税率をもとに概算できます。
控除上限額の目安 = 住民税所得割額 × 20% ÷ (90% - 所得税率 × 1.021) + 2,000円
ただし、実際の計算は所得や控除の内容によって変わるため、フルチェックでは簡易入力から概算を出し、安全ラインも表示します。
年収別のざっくり目安
| 年収 | 独身・共働きの目安 | 確認したい記事 |
|---|---|---|
| 300万円 | 約28,000円 | 年収300万円のふるさと納税 |
| 400万円 | 約42,000円 | 年収400万円のふるさと納税 |
| 500万円 | 約61,000円 | 年収500万円のふるさと納税 |
| 700万円 | 約108,000円 | 年収700万円のふるさと納税 |
上限額が下がりやすいケース
住宅ローン控除がある
住宅ローン控除で住民税側の控除余地が小さくなると、ふるさと納税の上限額も変わることがあります。
iDeCoや医療費控除がある
所得控除が増えると課税所得が下がり、上限額も年収だけの目安より低くなる場合があります。
転職・退職・ボーナス減がある
前年年収ではなく、寄付する年の収入見込みで計算しましょう。